日本産業技術教育学会　

1．投稿論文の種類　（以下， 1-kitei.doc　）

　本学会誌に投稿できるものは，教育研究論文，実践研究論文，実践事例論文，及び一般研究論文（これらを，以下「論文」という。）である。投稿論文は，技術教育に関連した未公刊の原著論文であって，その内容を本会関連の研究発表会（全国大会，支部大会，分科会，研究会等）で講演発表したものに限る。

（1）教育研究論文：教育研究上，独創性があるもの

（2）実践研究論文：教育実践において有用性があるもの

（3）実践事例論文：教育において資料性に富むもの（ただし，大学教員は第１著者になることはできない）

（4）一般研究論文：その他上記以外のもの

　なお，(1)～(4)の振り分けは，著者の申請と査読者の意見をもとにして，常任編集委員会で決定する。

2．投稿資格

　投稿論文の執筆責任者は本学会正会員に限り，第１著者は本学会会員に限る。ただし，共著者に会員以外の共同研究者を含むことは差し支えない。なお，著者の人数は第１著者を含め6人以内を原則とし，それを超える場合には理由書を付して常任編集委員会へ申し出て許可を得るものとする。

3．投稿論文の提出

3.1　投稿論文の書き方は，本規定ならびに「日本産業技術教育学会誌」投稿論文執筆要領によることとし，これらに合致しない投稿論文は受け付けない。

3.2　原稿は次の順序にまとめて，電子メールに添付し提出する。提出原稿の原本は，査読が終了し，最終原稿の提出に至るまで執筆責任者が保管する。

　　　1）原稿表紙（学会ホームページの原稿表紙Word文書を用いる。）

　　　2）論文原稿（pdf形式で投稿。元のWord，一太郎もしくはTEXファイルは掲載決定時にプリントした最終原稿と電子媒体CD-Rの両方を提出）

3.3　論文原稿は，図（写真を含む）・表・数式を含めて学会誌刷り上がりイメージと同じ体裁に作られたものを提出する。

3.4　投稿論文の長さは，原則として刷り上がり8頁以内とする。ただし，常任編集委員会が認めた場合は，この限りではない。

3.5　投稿論文の受付日は，原稿が学会事務局に到着した年月日とし，受理日は，常任編集委員会で掲載が決定した年月日とする。

3.6　本学会の支部研究発表会及び分科会で発表した研究を投稿する場合には，その発表会のプログラムの写し(pdf)を添付する。

4．投稿論文の審査

4.1　投稿された論文は，専門分野の査読者による査読の後，常任編集委員会で審査して掲載の可否を決定する。査読の審査経過と査読要領は別に定める。

4.2　投稿論文は，常任編集委員会から内容の訂正・修正を求められることがある。訂正・修正を求められた論文は，返却日から原則として1ヶ月以内に再提出しなければならない。1ケ月以上経過しても提出されない場合は，投稿を取り下げたものとみなす。なお, 修正後の新原稿（pdf）は，修正箇所を下線もしくは赤字で明らかにすること。

5．掲載が決定した投稿論文

　投稿論文の審査が終了し掲載が決定した段階で，著者は掲載決定時にプリントした最終原稿と電子媒体CD-Rの両方を提出する。

　CD-Rには，氏名・所属・原稿のファイル名を記載する。ただし，印刷作業の事情からpdf原稿ファイルは受け付けない。

6．投稿経費の納入義務

6.1　執筆責任者は，掲載された論文の投稿経費を学会に納入しなければならない。ただし，投稿経費を別刷代金あるいは投縞料として支払いたい場合は，その旨を学会事務局に申し出ることとする。投稿経費に関する規定は別に定める。

6.2　英文概要を大幅に修正する必要があると常任編集委員会で判断し，著者が修正を常任編集委員会に依頼した場合には，その英文修正に要する費用を投稿経費に含めて納入しなければならない。

7．著者校正

　著者校正は，印刷に入る前に1回行う。その際，文章の追加や削除は原則として認めない。著者は，校正刷りが到着後ただちに校正し，1週間以内に返送する。

8．著作権

　掲載された記事の著作権は，日本産業技術教育学会に属する。

付則　この規定は，1998年10月1日以降受付の投稿論文に適用する。

　　　この規定は，2001年1月1日以降受付の投稿論文に適用する。